今、『金融の仕組みがしっかりわかる教科書』という本を読んでいる。聞いたことがあっても、その意味を問われると、しっかりと理解できていないことを痛感させられる「金融」の世界。この本では、一つ一つの言葉の意味とともに、金融と経済の動き、金融政策といった「今起きていること」、「今後起こり得ること」についても解説が行われている。
金融の世界は、目まぐるしい勢いで変化している。グローバル化は一層進み、ますます複雑になってきている。近年では「ビットコイン」や「暗号資産」という言葉も頻繁に聞かれるようになった。
知識を蓄え、時代に置いてきぼりにならないようにしなければと改めて思う。
さて、前置きが長くなってしまったが、今日は、この本の中にあったコラムを取り上げてみたい。
題は「資産形成が高校の教科書に」とある。
『日本人の多くは、為替取引や株式取引に対して「ギャンブルのようなもの」というマイナスイメージを持つ人が多く、資産運用に積極的に取り組む人は少数派である』という書き出しで始まる。実際に2019年3月末時点の日本の家庭における資産の大半は預貯金で、その割合は約50%、保険や年金準備金が約30%、リスク性資産の残高は16%とのこと。
一方でアメリカでは、リスク性資産の残高は50%を超え、家計の資産の3分の1が株式に投じられているという。この違いの理由として、日本の株式市場のリターンの低さとともに、「国民の金融リテラシーの低さ」をあげている。金融リテラシーとは、株式、保険、投資信託などの各種金融商品やお金やお金の流れに関する知識を有し、お金との付き合い方について適切に判断する能力のこと。
なぜ、これが日本は低いのか。筆者は、子供たちへの教育の違いという。アメリカでは小学生の段階から投資教育が行われているとのこと。
翻って日本では‥‥。家庭科で行われている学習は、消費者金融への「お金を借りることへの危険性の周知」という内容に留まっていた。
今年、政府は経済政策の1つとして、「貯蓄から投資へ」の大きな方向転換を決めた。これに合わせて家庭科の授業で、高校生は「資産形成」について学ぶようになった。そこにあるのは、「資産は運用するもの」という意識の育成。
停滞する日本経済。この中で若い世代のサラーリーマンの5割強が、既に何らかの投資を行っていることを9月30日のブログで書いた。
明るい展望の見えない日本経済の中で、上がらぬ所得と更に重さを増していく税負担。そしてあてにできない年金制度。
今、改めて「金融リテラシー」という言葉の持つ重みを考えてしまう。
